今回の簿記ャブラリ第3章では、2級工業簿記における「公式法変動予算」について解説します。
このテーマは製造間接費に関わる内容ですが、初心者の方には少し難しいと感じるかもしれません。
ですが、この機会にしっかりと理解を深めて、イメージをつかんでいただければと思います。

2級の試験では非常に重要なテーマとなり、重要度は星3つと高い評価です。
何度も繰り返し学び、徐々に理解を深めていきましょう。

まず、公式法変動予算の定義についてですが、これは製造間接費を管理するための方法の一つで、操業度（生産量や稼働時間）の増減に応じて、予算の許容額が変動する方式です。関連する用語としては、「固定予算」や「製造間接費の管理」、「予定配賦」、「配賦差異」などがあります。
これらの用語については、今後さらに学ぶ機会があるかと思います。

次に、解説を進めます。「予算」とは、将来の一定期間における事業計画の財務面を示した経営計画です。
製造間接費（間接材料費、間接労務費、間接経費）は「変動費」と「固定費」に分けて管理されます。この分け方が、変動予算の特徴となります。

「変動費」とは、操業度の増減に応じて変動する原価のことで、例えば水道光熱費や間接材料費などが該当します。
一方で「固定費」は、操業度にかかわらず一定額が発生する原価で、家賃やリース料などがこれに当たります。

変動予算の特徴は、固定費の部分は操業度に関係なく予算額が変わらない一方で、変動費は操業度に応じて予算が調整される点です。
例えば、500時間の作業をした月と450時間の作業をした月では、使用する水道光熱費や間接材料費が異なるため、その分、予算額を調整しようとする考え方です。これが「公式法変動予算」の基本となります。

具体的な例を挙げてみましょう。例えば、フル操業（100%操業）を500時間、変動費率を700円、固定費を600,000円とした場合、フル操業の予算額は次のように計算されます。
700円 × 500時間 + 600,000円 = 950,000円

ところが、もしある月に450時間しか操業しなかった場合、予算額は次のように調整されます。
700円 × 450時間 + 600,000円 = 915,000円

このように、操業時間などによって予算額が変動するのが、公式法変動予算の特徴です。

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