予算差異は、以前説明した「配賦差異」の一部であり、予定配賦額や正常配賦額と実際配賦額との間に生じた差額を指します。
配賦差異には、予算差異と創業差異の2つがありますが、ここでは予算差異について詳しく説明します。
予算差異は、2級の試験において非常に重要な内容であり、特に費用に関する項目です。

予算差異とは、製造間接費の予算許容額と実際に発生した製造間接費との間に生じた差異のことを指します。
簡単に言うと、予算をオーバーした部分が予算差異となります。

関連する用語としては、「実際配賦」「予定配賦率」「製造間接費」「操業度差異」「部門費」などが挙げられます。

予算差異の計算方法は、予算の種類によって異なります。
変動予算の場合、予算許容額は「予定変動費率×実際操業度＋予定固定費」で計算されます。
一方、固定予算の場合は、操業度にかかわらず予算額は一定となります。
このように、予算の上限を超過した部分が予算差異として計上されます。

実際に予算差異がどのように計算されるか、具体的な例を挙げてみましょう。
例えば、実際操業度が450時間、実際製造間接費が945,000円、予定変動費率が700円、月間基準操業度が500時間、月間固定予算が600,000円とした場合を考えます。

まず、固定予算の場合を見てみましょう。
実際操業度が450時間であっても、予定変動費率700円×基準操業度500時間＋固定予算600,000円を計算すると、予算許容額は950,000円となります。
これは基準操業度500時間に基づく予算額と一致します。

次に、変動予算の場合について説明します。
予定変動費率700円×実際操業度450時間＋固定予算600,000円を計算すると、予算許容額は915,000円となります。
これは基準操業度500時間での予算額よりも少ない額となります。

以上を踏まえて、予算差異を計算すると、以下のようになります。

変動予算の場合、実際製造間接費945,000円から予算許容額915,000円を差し引くと、予算差異は▲30,000円（不利差異）となります。
固定予算の場合、実際製造間接費945,000円から予算許容額950,000円を差し引くと、予算差異は+5,000円（有利差異）となります。
この場合、差異は「貸方差異」として処理されます。

固定予算は、操業度にかかわらず予算額が一定であるため、管理が大まかであるという特徴があります。
一方、変動予算は実際の操業度に応じて予算額が変動するため、より詳細な管理が可能となります。

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