商品が傷んだ場合のＰ／Ｌ表示の違い「売上値引 VS 商品の廃棄損」

売上原価

損益計算書（Ｐ／Ｌ）のフォームを、まずは復習しましょう。

　　　　　　　　　　　　　　　　損益計算書　　　（単位：億円）　　
　　　　　　―――――――――――――――――――――――――　　
　　　　　　１売　　上　　高　　　　　　　　　　　　　９６０　　　
　　　　　　２売　上　原　価　　　　　　　　　　　　　６６０(?)　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――
　　　　　　　　　　売上総利益　　　　　　　　　　３００
　　　　　　３販売費及び一般管理費　　　　　　　　　　１８０(?)　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――　　
　　　　　　　　　　営　業　利　益　　　　　　　　　　１２０　　　
　　　　　　４営業外収益　　　　　　　　　　　　　　３０　　　
　　　　　　５営業外費用　　　　　　　　　　　　　　５４(?)　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――　　
　　　　　　　　　　経　常　利　益　　　　　　　　　　　９６　　　
　　　　　　６特　別　利　益　　　　　　　　　　　　　　１０　　　
　　　　　　７特　別　損　失　　　　　　　　　　　　　　６２(?)　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――　　
　　　　　　　　　税引前当期純利益　　　　　　　　　　　４４　　　
　　　　　　　　　法人税、住民税及び事業税　　　　　　　２０　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――　　
　　　　　　　　　　当期純利益　　　　　　　　　　　２４　　　
　　　　　　　　　　前期繰越利益（※去年までの利益）　１３６　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　――――――――――――――　　
　　　　　　　　　　当期未処分利益(※処分可能な利益)　１６０　
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ここで、売上高は、「商品の販売額」を表し、売上原価は「販売した商品の仕入原価」を表すのだ、ということは、よろしいですね。
つまり、売上高?売上原価＝粗利益になるわけです。
これが、もっとも基本的な、商品から得られる利益です。
ちなみに、上記の例でいくと、９６０?６６０＝３００億円になりますね。

粗利率は、３００／９６０＝３１．２５％です。

これは、日本の全業種平均からすると、少し低いくらいかな、という感じです。
まあ、常識的な範囲ともいえます。

ところで、たとえば、スーパーや食料品店で、店頭に並べた商品について考えてみましょう。
時間が経つにつれて品質が落ちてきますよね。
すると、その商品は、通常、次のどちらかの顛末をたどることになります。

（パターン１）値引して売られる。
（パターン２）廃棄される。

上記のパターン１、つまり売価を下げる、という行為は、いわば「売上の一部取り消し」ですよね。
したがいまして、Ｐ／Ｌ上は、「売上高」の金額を構成する金額から直接控除されます。

　　　　　　　　　　　損益計算書　　　（単位：億円）　　
　―――――――――――――――――――――――――　　
　１売　　上　　高　　　　　　　　　　　　　×××　←　売上値引
　２売　上　原　価　　　　　　　　　　　　　◎◎◎　
　　　　　　　　　　　　――――――――――――――
　　　　　売上総利益　　　　　　　　　　□□□

つぎに、パターン２の廃棄は、棚卸資産の数量的な減少です。
実務的には、棚卸差損、商品廃棄損など、様々な名称で呼ばれるものです。
簿記的には、棚卸減耗費が最も近い科目名でしょう。

つまり、帳簿上の期末在庫に対し、盗難や紛失等の理由で実地数量が減少するさいの数量減少分ですから、次の２つの解釈が成り立ちます。
ここでは、毎期生じる程度の、経常的(＝正常)な廃棄としましょう。
（１）仕入コストの追加と考え、売上原価に加算する。
（２）販売活動の一環から生じる費用と考え、販売費に加える。

　　　　　　　　　　　損益計算書　　　（単位：億円）　　
　―――――――――――――――――――――――――　　
　１売　　上　　高　　　　　　　　　　　　　×××　
　２売　上　原　価　　　　　　　　　　　　　◎◎◎　←　廃棄損（１）
　　　　　　　　　　　　――――――――――――――
　　　　　売上総利益　　　　　　　　　　□□□
　３販売費及び一般管理費　　　　　　　　　　●●●　←　廃棄損（２）
　　　　　　　　　　　　――――――――――――――
　　　　　営　業　利　益　　　　　　　　　　◇◇◇

こうやってみると、棚卸資産の数量的な減少を、売上原価として処理するか、販売費として処理するかによって、売上総利益の額に差が生じることになりますね。
だから、会社の経理方針は、各段階の利益を変化させかねないので、慎重に決定したいものです。