今回は、上記決算三表の中でも、損益計算書に関する基礎知識です。

損益計算書は、売上高を一番上に記載し、そこから下の費用項目を引いたり、売上高以外の収益（儲け）を足したりして、だんだんと下に向かって利益を計算していく表です。

損益計算書の記載例

　　　　　　　　　　損益計算書　　（単位：億円）
　　　　　―――――――――――――――――――
　　　　　売　　上　　高　　　　　　１００
　　　　　売　上　原　価　　　　　　　６４(-)
　　　　　　　　　　　　　　　　　　―――
　　　　　　　売上総利益　　　　　　　３６　←（粗利、付加価値）
　　　　　販売費および一般管理費　　　３０(-)　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　―――
　　　　　　　　営業利益　　　　　　　　６　←（本業の成果）
　　　　　　　　　　：　　　　　　　　　：

上記の記載例で、一番上の「売上高」は、もちろん顧客に引き渡した商品の「販売高」ですね（１００億円）。

つぎに、顧客に引き渡した商品の仕入値段、つまり仕入原価が記載されます（６４億円）。

「売上」げた商品の「（仕入）原価」という意味で、「売上原価」と呼ばれています。

売上高から売上原価を引くと、その商品の粗利が出ます。
これを、「売上総利益」といいます。

まあ、その商品の原価に付加された価値、ということもできます。
…ここまではよろしいでしょうか。

つぎに、商品の粗利から、従業員の給料とか、広告宣伝費とか、交際費とか、水道光熱費などの、いわゆる「必要経費」をさしひくと、「営業利益」という、本業に関する活動から得られる成果としての利益が計算できます。

※ちなみに、営業活動に必要な経費のことを、「販売費及び一般管理費」　といいます。ご参考まで。

上記の例では、商品の仕入原価に付加された粗利３６億円から、必要経費である３０億円をさらに控除し、６億円という営業利益が求められましたね。

なお、営業利益の額６億円を売上高１００億円で割ると、その割合は６％となります。

これを、売上高営業利益率といい、会社の本業における収益力をもっともストレートに表示する、非常に重要な財務分析指標となります。

しっかりと、計算の仕方を覚えておきましょう。
ご参考までに、平均的な企業の営業利益は、だいたい４～５％くらいですね。

いつも２％以下だと、業種の特殊性を抜きに考えれば、やや危ない兆候です。

反対に、８％を超えたら、なかなか優秀な会社です。
会社の判断材料として、ご活用ください。

このように、営業利益というのは、その会社の本業における実力をはっきりと映し出すので、入門の人でも非常にわかりやすい便利な財務指標です。

ぜひぜひ、ご興味のある会社の営業利益をチェックしてみてください！

PREV 量的緩和解除で金利負担増？短期借入への影響

NEXT 電機大手が、業績底入れ感を強める